新NISAを始めようと思ったとき、
「つみたて投資枠と成長投資枠って何が違うの？」
「どっちを使えばいいの？」
と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠があります。
それぞれ投資できる商品や年間の投資上限額などに違いがあります。
この記事では、新NISAのつみたて投資枠と成長投資枠の違いを、投資初心者の方にもわかりやすく解説します。
新NISAとは？
新NISAは、個人の資産形成を後押しするための税制優遇制度です。
通常、投資で得た利益には税金がかかりますが、NISAでは一定の条件のもとで投資による利益が非課税になります。
2024年から始まった新しいNISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠が用意されています。
つみたて投資枠とは？
つみたて投資枠は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などを対象とした投資枠です。
投資初心者でも利用しやすいように、対象商品には一定の条件があります。
毎月決まった金額をコツコツ積み立てる投資と相性がよく、長期的な資産形成を考えている人に向いています。
成長投資枠とは？
成長投資枠は、つみたて投資枠よりも幅広い商品に投資できる投資枠です。
投資信託だけでなく、対象となる個別株などにも投資できます。
そのため、自分で企業を選んで株式投資をしたい人や、つみたて投資枠では購入できない商品に投資したい人にも利用されています。
つみたて投資枠と成長投資枠の違い
2つの投資枠の主な違いを簡単にまとめると、
つみたて投資枠
→ 長期・積立・分散投資を中心とした投資枠
成長投資枠
→ 投資信託や個別株など、より幅広い商品に投資できる投資枠
という違いがあります。
年間の投資上限額にも違いがあります。
つみたて投資枠は年間120万円まで。
成長投資枠は年間240万円まで。
そして、新NISAでは2つの投資枠を併用することができます。
そのため、両方を利用すると年間最大360万円まで投資することが可能です。
非課税保有限度額はいくら？
新NISAでは、生涯にわたる非課税保有限度額が設定されています。
非課税保有限度額は1,800万円です。
ただし、成長投資枠で利用できる非課税保有限度額は1,200万円までとなっています。
つみたて投資枠だけで1,800万円を利用することも可能です。
つみたて投資枠と成長投資枠はどっちを使えばいい？
投資初心者の場合、まずはつみたて投資枠から始める方法がわかりやすいでしょう。
例えば、毎月一定額をインデックスファンドに積み立てることで、長期的な資産形成を目指すことができます。
一方で、個別株への投資にも挑戦したい場合は、成長投資枠を利用する方法があります。
また、成長投資枠でも対象となっている投資信託を購入することができます。
そのため、必ずしも「つみたて投資枠＝初心者」「成長投資枠＝上級者」と決まっているわけではありません。
自分の投資目的やリスク許容度に合わせて使い分けることが大切です。
つみたて投資枠と成長投資枠は併用できる？
はい、併用できます。
新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を同じ年に利用することができます。
例えば、
つみたて投資枠で毎月5万円を積み立てる
さらに成長投資枠で投資信託や個別株を購入する
といった使い方も可能です。
ただし、年間の投資上限額が決まっているため、無理に上限まで投資する必要はありません。
新NISAは無理なく続けることが大切
NISAは非課税という大きなメリットがありますが、投資そのものには元本割れのリスクがあります。
「非課税だから必ず儲かる」という制度ではありません。
生活費や近いうちに使う予定のお金まで投資に回すのではなく、余裕資金を使って無理なく長期的に続けることが大切です。
毎月1万円や3万円など、自分の家計に合った金額から始めるのも一つの方法です。
まとめ
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあります。
つみたて投資枠は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などを中心とした投資枠です。
成長投資枠は、投資信託や個別株など、より幅広い商品に投資できる投資枠です。
年間投資上限額は、
つみたて投資枠：120万円
成長投資枠：240万円
となっており、2つを合わせて年間最大360万円まで利用できます。
また、生涯の非課税保有限度額は1,800万円です。
新NISAは、上限まで投資することが目的ではありません。
自分の収入や生活費、将来の予定などを考えながら、無理のない金額で長期的な資産形成を目指しましょう。
新NISAの積立金額について知りたい方はこちらの記事もどうぞ。
※この記事はNISA制度の一般的な情報を紹介するもので、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。制度の最新情報については、金融庁などの公式情報も確認してください。
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